『AIの世紀カンブリア爆発』3

<『AIの世紀カンブリア爆発』3>
図書館に予約していた『AIの世紀カンブリア爆発』という本を、手にしたのです。
おおAIってか・・・人知を超えるかもしれないAIには危機感を覚える大使である。



【AIの世紀カンブリア爆発】


田中徹著、さくら舎、2017年刊

<「BOOK」データベース>より
AIは、いまどんな「知」を獲得しているのか!そして、どのようにして「知」を獲得していくのか!AIが人知を超える日は必ずやってくる!最前線の取材で、AIとロボットと人間の現在と驚くべき近未来をわかりやすく解説!
【目次】
序章 これまでのコンピューターと人工知能は何が違うのか/第1章 ディープ・ラーニングで直観を獲得した機械知能/第2章 機械が変える「不確実な世界」/第3章 「機械知能の爆発」はいつ起こるのか/第4章 ビットコインに見る管理者無用の分散型世界/第5章 機械がする仕事、人間がする仕事/第6章 身体があるから知能が発生する

<読む前の大使寸評>
おおAIってか・・・人知を超えるかもしれないAIには危機感を覚える大使である。

rakutenAIの世紀カンブリア爆発


第4章で、ビットコインの胡散臭さを、見てみましょう。
p175~178 
<広がるビットコインの市場>
 一方、世界では、ビットコインやそれを支える基幹技術であるブロックチェーンへの投資が年々増大している。

 銀行を使って海外送金すると数千円の手数料がかかる。すでに、ビットコインを使った途上国への送金サービスが事業となり、小額の決裁にも使われている。途上国には銀行口座を持てる人が少なく、それが何か仕事を始めたり事業を起こしたりすることの障碍トナッテイルケースがある。そうした人が、ビットコインの財布(ウォレット)を銀行口座代わりに使えるようになっている。

 まだ一般には広がっていないが、ビットコインとブロックチェーンが将来、インターネットの登場と同じくらい社会を変える可能性があるとも考えられている。

 MITメディアラボの伊藤穣一所長は、自身のブログで「Bitcoinとインターネットの類似点と相違点」と題して次のように記している。全文を読んでいただきたいたいが、ここでは一部を引用する。
「20年前、広告会社、メディア企業そして銀行への講演で、インターネットがどれだけ重要になり、劇的な変化をもたらしていくかを説明したことがあった。ほとんどの人はインターネットが商業およびメディアをいかに根幹から変えることになるかを想像できてなかった。これら大企業には、自分たちがインターネットについて何かしら学ぶ必要がある、ないし、インターネットが自分たちの商売に影響するだろう、と考える人はいなかったので。講演での反応はぽかんとした顔やいびきがほとんどだった。
(略)ブロックチェーンはコストを削減し、ビジネスの様々なレイヤーでの中抜き効果をもたらし、摩擦要素を軽減することだろう。そしてご存知のように、ある者の摩擦は他の者の実入りになるのだ」

 ところで、ただのデジタルデータに過ぎないビットコインがなぜ価値を持つのだろうか? 「ビットコインなんかに投資するのは、どうかしているのではないか」という疑問を持つ人もいるかもしれない。

 では、逆に考えてみよう。世界はとっくに「金本位制」を捨て去った。各国の通貨は、ゴールドの保有量に関係なく発行されている。
 確かにゴールドは美しく輝いている。金属アレルギーも起こさないから、身を飾るのに最適な素材だ。ハイテク製品に欠かせない資源でもある。でもそれだけなら、レアメタルやレアアースと大して変わらない。

 ゴールドの価値は、貯蔵や分割・合成、運搬が容易という特性にある。そしてなにより、みんなが価値のあるものと考えている点にある。比較的簡単にドルや円、ユーロといった法定通貨と交換できる。そして、ここがビットコインと通じるところであるが、中世から山師や科学者がゴールドを人工的につくろうと錬金術にのめり込んだにもかかわらず、実現できていない。埋蔵量が有限だから、ゴールドは稀少だ。

 ビットコインも同じだ。ハードディスクにデータを入れたり、紙にQRコードとして印刷したりすることで貯蔵できる。分割はもちろん簡単で、さらに法定通貨よりも移動や運搬が簡単だ。インターネット環境さえあれば、理論上10分で送金が可能だ。そして、偽物をつくることが事実上、不可能であり、発行上限が決まっているから稀少だ。

 ビットコインのエットワークに参加し、報酬を得ることを「採掘」(マイニング)という。ビットコインは文字通り、ゴールドの代替品になっている。


中国共産党が管理・規制するデジタル通貨を、ネットで見てみましょう。

2019/12/27中国、来年1月1日「暗号法」実施 デジタル通貨発行の下準備かより
 中国当局が10月26日、成立させた「暗号法」は2020年1月1日に実施される。これにより、当局が設置した国家暗号管理局が今後、国内ネットワークの暗号を一元管理することになる。同法は、「国家安全保障」に関わる暗号は、中国当局が厳しく審査すると規定している。当局がデジタル通貨を発行する布石だとみられる。

 国家暗号管理局は今年6月25日、同法の草案を提出した。10月26日に開催された第13期全国人民代表大会(国会に相当、全人代)常務委員会第14回会議で、同法は可決した。

 同法は、暗号を「コア」「一般」「商業用」の3種類に分類している。「コア」と「一般」に分類された暗号は国家秘密とされ、情報の保護対象になる。「商業用」は、国家秘密でない情報を保護するために用いられる。一般市民や企業が使用できる。ただ、「国家安全に影響を与える」ものについては、当局の審査を受けなければならないという。

 国家暗号管理局は、「党が暗号を管理するという基本原則を貫徹し、中央政府の指示を完全に実施する」と表明、「中国の特色ある暗号発展の道を歩む」とした。

 台湾軍事評論家の蘇紫雲氏は、中国の暗号法成立は「違憲行為」だと批判した。中国の現行の憲法では、国民の「通信の自由」と「通信の秘密」が保障されている。

 海外メディアは10月の報道で、デジタル通貨の発行に意欲を示す中国当局が、その下準備として暗号法を可決したとの見方を示した。デジタル通貨に用いられるブロックチェーン技術には、政府当局の監視・検閲を回避できる機能を備えているため、中国当局が暗号法を通して、ブロックチェーン市場を監視・規制する狙いがあるとみられる。



『AIの世紀カンブリア爆発』2:シンギュラリティ到来
『AIの世紀カンブリア爆発』1:機械知性が人間を超える日

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