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<<   作成日時 : 2015/06/27 01:21   >>

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<住まいの冒険>
図書館で『住まいの冒険』という本を手にしたが・・・
ツリーハウスとか、シェアハウスとか、住宅商品化とか、大使にとって興味と杞憂、両面から気になったのです。

ポストに入ってくる折込チラシのかなりの割合が、中古住宅のチラシである。
また、新聞、テレビなど大手メディアでは建売住宅のCMが喧しいのだが・・・・
そのCMに、何だかミスマッチ、あるいは的外れの感があるのです。
(住宅商品化の焦点がズレているのか、あるいは、あえてずらしたままにしているのか?)

このミスマッチに、供給側では大きな焦りが表れているんだろうね。
また一方で、取り残される我々、需要側は、どう対処するべきなんだろう?


【住まいの冒険】
住

住総研著、萌文社、2015年刊

<「BOOK」データベース>より
私たちの住まいや暮らしは、高度消費社会の巨大な市場システムに埋没してしまった。「住む」ことや「暮らす」ことは本来それぞれに自分流があり個性的であってよいのに、その主体である住み手と住まいの間には、代え難い個別的な関係を見い出せていない。では、主体性のある住まいとはいったい何だろうか。本書は生きる場所としての住まいを取り戻そうとする多くの事例を取り上げ、哲学的洞察も交えて多面的な視点から問題提起する。

<大使寸評>
我々、団塊の世代が一戸建て住宅を取得しリタイアを迎えた頃、いわば人生スゴロクをあがった頃には・・・・終身雇用はなし崩しにくずれ、派遣社員が常態化していた。
住宅取得に関しては、無策の政治と大手建売住宅メーカーにしてやられたとの感もあるわけです。

rakuten住まいの冒険


核家族、少子高齢化に触れたあたりを見てみましょう。

<21世紀から未来へ>よりp57〜60
 戦後55年が経ち21世紀となった。
 日本の家族や個人のあり方も激しく変わってきている。高齢化率は総人口が減少を向かえる中でますます上昇し続ける。2014年は65歳以上の人口は総人口の24%である。4人に1人は65歳以上になっている。

 子どもと、生産年齢人口(15歳から65歳)は減り続けている。世帯の構成もひとり暮らし、夫婦のみの世帯、ひとり親世帯は増え続けるが、夫婦と未婚の子どものいわゆる標準世帯は減り続けている。

 さらに統計的には顕在しにくいが夫婦と未婚の子どもといっても、子どもの年齢が20歳を超えているという世帯=パラサイトシングルのいる家族や事実婚やシェア暮らしなど、他人との同居も増加しており、一概には分類できないほど核家族の姿も多様になっている。

 単身者も高齢から若年までさまざまな年代であり、単身である理由も死別や未婚、離婚だけでなく、単身赴任や別居離婚などの場合もある。

 収入構造、労働形態、家族構成も世帯の姿も多様になり、個々の人も家族も姿が見えにくく、バラバラな日常を送り、多様な困難を抱えながら孤立している。他人だけでなく家族間でも育児や介護を助け合うこともできなくなってきている。

 世帯数は一人世帯の増加もあるが、平均世帯人数は減り続けており、戦後1955年から2010年では半減して2.56人になっている。
 ますます個人が孤立し、家族は機能せず、高齢化は進むが非婚や少子化で人口が減り、若い人がいなくなるという、データでみれば暗い予測しかなさそうだ。

 個人の人権の尊重を基本として生まれた核家族であるが、核家族という形態自体が成り立たなくなっている。あるいはメルトダウンし始めていると言ってよいのではないだろうか。

「住まいづくり」についても住み手の主体性は、家族のそれぞれが「これからどう暮らすか」「どう生きるのか」を真剣に考えることよりも、常識や因習、あるいはコマーシャリズムに翻弄され様々な幻想や経済的秩序のなかでの住まいの選択であったと思わずにはいられない。

 高度成長期に核家族のための住まいとして造られた庭付き郊外一戸建ては、もはや高齢の単身者あるいは高齢夫婦のみの住まいとなりつつある。

 最初から核家族のための家であったのであるから、親がひとりになったからといって、子ども世帯と同居する3世代同居を望んでも空間的にも仕組み的にも無理なのである。人口減少が始まり、世帯数を上回る住宅がすでに存在するにもかかわらず、多様な生き方、多様な世帯の形、多様な家族の形の受け皿となるには、ミスマッチな核家族のための家が膨大にあり、そのなかで私たちは大きな困難を抱え始めている。

 そして、今後こうした核家族の住宅で高齢者の孤立死が多発する可能性、空き家がコミュニティ崩壊の原因となる可能性、人口が減少し消滅する町が出現することなども、すでに予測されている。住宅を造るときに、生活者のリアリティの側面で住み手の主体性が一向に発揮されてこなかった結果であろう。

著者は「住宅を造るときに、住み手の主体性が一向に発揮されてこなかった」と、切り捨てているが・・・それでは、大使の立つ瀬がないではないか(泣)

現状は「マイホーム神話の臨界」を越しつつあるんでしょうね。

<『マイホーム神話の臨界』>よりp95〜96
 住宅社会学の可能性を試みる山本里奈氏は、「マイホーム神話の臨界」を見い出し、これからの家族と住まいのゆくえについて分析した。
■家族の変容
 わが国ではいまだに、「夫婦+子ども2人」からなる世帯を標準世帯と呼び、これに準じてさまざまな制度が定められている。実際に、夫婦と子どもからなる世帯がもっとも多かった1975年をみても、子どもが2人という世帯は児童のいる世帯全体の24.6%にすぎず、さらに2010年の時点では10%程度にまで減少している。加えて、この数値には祖父母と同居する家族や、ひとり親世帯など、ほかの類型の世帯が含まれることを考えると、現状で標準世帯は10%未満と推測される。

 以上からも明らかなように、わが国の世帯構成は2005年ごろを転換期として、夫婦と子どもからなる世帯から単身世帯を主流とする時代へと向かっている。

 これからの家族を考えるうえでは単身世帯のあり方が大きなポイントとなってくるのは明らかで、標準世帯に基づく施策を改めない限り、現状と政策は乖離せざるをえない。

■住まいの変容
 次に山本氏は、住まいの変容について、住宅の着工量と商品化の焦点の変化から説明している。「商品住宅(分譲住宅)」の着工量を調べると、1970年代以降は平均して30万戸の大量供給が持続するなど、経済の成長とともに推移してきたことがわかる。

 商品化の焦点の変化を見ていくと、バブル期には、住宅の多様化が重視されるようになり、販売のアピールポイントは、色や形などのデザインやブランドの違いにシフトしていくことのなる。
 さらにバブル崩壊後の超成長期に入ると、身体感覚に基いて住空間が再編されるようになり、アピールポイントは身体の快適性へとシフトしていく。

■家族と住まいのゆくえ
 かつて人びとは、「家庭の幸福」を求めて住宅を購入するように水路づけられていた。しかし現在は、「身体の快適性」を求めるように訴えかけられている。社会の変化に伴い、家族と住まいも変容のときを迎えている。ひとり暮らしの時代へと移行するなかで、住宅と家族を結びつけるマイホーム神話は臨界へと向かい、住宅と身体を結びつける新たな快適性の神話が生まれつつある。


昨今では、大手建売住宅メーカーは、一戸建てよりアパートの売出しに注力しているとか・・・
貧乏な若年家族なんか販売対象から外れるのでしょうね。恐るべき商品化というべきか。


ここで、Webナショジオ【日本の未来】から、非婚率、少子化のあたりを見てみましょう。

日本の未来より
、「少子社会日本」(岩波新書)の著作もある、社会学者の山田昌弘中央大学教授に話を聞いた。世界の中で、日本人はかなり独特な“結婚観”をもっているようだ。

■そして悲劇が訪れる
 こうして、日本の非婚率は上がり、人口減少は加速していった。そして山田さんは、こんな悲観的な未来を予測している。

「このままの状況が続けば、劇的な低下はしないまでも、日本の経済水準が落ちていくことは予想される。本当に優秀な人、とくに女性は、チャンスの少ない日本を去って、どんどん海外に流出していくでしょうね。これでまた出生率は低下する。さらに、親と同居してる未婚者の親が亡くなったときが次なる危機の始まり。300万人いるという中年未婚者が実家という受け皿を失ったとき、どんな悲劇がおこるのか。私にも想像はつきません」
 ここでおさらいしてみよう。冒頭で山田さんが紹介した、日本で結婚する男女が減っていった「3つの方程式」は、「男性が結婚後の生活を担う意識が日本ではまだ強いこと」、「その生活を担う若い男性の収入が、不安定、または低下していること」、そして「親と同居しているパラサイトシングルの女性が多く、いつまでも結婚を待ててしまうこと」。

 こうしたジレンマを断ち切る、手立てはないのだろうか。

 山田さんがあげるもののひとつは、子供を産むことが生活の保障になるような社会保障だ。
「少子化を食い止めたフランスでは、シングルマザーでも子供が3人いれば働かなくてもいいと言われるほど、子供を育てる人に、手厚い保障をおこなっている。ちなみに日本にも子ども手当がありますが、やる時期が遅すぎた。日本で年金をもらってる有権者はざっと3割、一方、子ども手当をもらってる有権者は約2割。すでに年金をもらっている有権者のほうが多いんです。数の理論から言っても、子供を育てる若いカップルより、高齢者の声のほうが国に届きやすくなる。子ども手当は、子育てする有権者のほうが多かった20年前に始めていれば話は別ですが、高齢者が増えて政治的声が大きい以上、子ども手当が復活する見通しは少ないですね」

女性が喜んで働ける社会や、高齢者だけでなく、現役で働く若者にも焦点を当てた、社会保障や税制も必要だろう。

「もしかしたら、日本で進んでいるグローバル化が、自動的に少子化のさまざまな要因を取り除いてくれるかもしれないという希望はありますね。日本はリスクをなにより嫌う国民性がある。一方、海外には、あえてリスクを取っていく文化を持つ国も少なくない。アメリカなどは、そのいい例です。格差はあっても壁は低く、何かに失敗しても、もう一度這い上がっていくチャンスはある」

 女性の労働という面でも、日本はまだまだ遅れている。管理職の女性率は、OECD諸国のなかで、最下位の韓国に次いで、下から2番目。また安定した企業ほど、終身雇用や年功序列があり、女性が出産でひとたび休むとそのルールからはずれてしまい、出世できないというハンデも背負っている。こうした非婚化、少子化の日本ならではの社会が、グローバル化によって、欧米型の結婚しやすい、子供を持ちやすい社会に変わっていく可能性もある。

「グローバル化が進めば、移民などにも抵抗がなくなり、欧米諸国がやったように、移民によって人口を増やすという手段も生まれる。英語を話す日本人が増えて、海外からの労働者も増えるでしょう。ただし、日本というガラパゴスで、安定した人生を送ればいいと考える人がこのまま増えれば、必ずや出生率はさらにさらに減っていくでしょうね

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